暮らしを再設計する リノベーションのこれから｜第12回
家族・身体・働き方の多様性から考える住まい
「標準的な暮らし」を前提にしないリノベーション
住宅の間取りには、長い間ある程度決まった形がありました。
夫婦の寝室。
子ども部屋。
家族が集まるリビング。
家事をするキッチン。
いわゆる3LDKや4LDKという間取りは、こうした家族像を前提につくられてきました。
もちろん、それが暮らしやすい家族もいます。
しかし現在の住まい方は、それほど単純ではありません。
一人で暮らす人。
夫婦二人で暮らす人。
ひとり親と子ども。
親と子の二世帯。
高齢の親と暮らす家族。
介助を必要とする人と暮らす世帯。
家で仕事をする人。
家族ではない人同士で住まいを共有する人。
そして同じ家族であっても、10年、20年という時間の中で、その形は変わります。
結論からいえば、これからのリノベーションに必要なのは、
ある一つの「標準的な家族」に住宅を合わせることではなく、暮らす人と、その変化に合わせられる住まいをつくること
だと考えます。
▽「標準世帯」を前提にできなくなっている
日本の世帯構成は大きく変化しています。
国立社会保障・人口問題研究所の将来推計では、2025年の一般世帯のうち単独世帯は約2,296万世帯で、全体の**40.1％**を占めると推計されています。
さらに2050年には約2,330万世帯、全世帯の**44.3％**が単独世帯になる見込みです。
一方、「夫婦と子」の世帯割合は、
2020年 25.2％2025年 24.0％2050年 21.5％
と低下する推計です。
つまり、
夫婦と子どもが暮らす住宅
だけを「普通の家」と考えること自体が、現実の社会と合わなくなっています。
2026年3月に閣議決定された新しい住生活基本計画でも、2050年を見据え、
単身世帯の増加人生100年時代多様な世帯属性時々のライフスタイル
に応じた住宅を確保できる社会を目指す方向が明確に示されています。
住宅の側も変わる必要があります。
▽部屋の名前を決めすぎない
住宅の図面を見ると、
寝室子ども室書斎和室
というように、最初から用途が決められています。
しかし、生活は変わります。
子ども部屋だった場所が、
仕事部屋になる。
趣味室になる。
親の寝室になる。
介助する人の部屋になる。
収納になる。
一人暮らしになれば、使われない部屋が増えることもあります。
そこでリノベーションでは、
「この部屋は何室か」
よりも、
この空間は何に使えるか
という考え方が重要になります。
例えば8畳の一室を完全な寝室として固定するのではなく、
寝る仕事をする来客を泊める将来介護する
といった複数用途に対応できるようにする。
そのために、
コンセントの位置を増やす。
照明を一用途へ固定しない。
家具で用途を変えられるようにする。
建具を使って分割できるようにする。
用途を決め切らないことも、設計の一つです。
▽一人暮らしだから、小さい住宅でよいとは限らない
単独世帯が増えると、
一人ならワンルームで十分
という考えになりがちです。
しかし、一人で暮らすことと、生活行為が少ないことは同じではありません。
仕事をする。
料理をする。
趣味を楽しむ。
友人や家族を招く。
将来介助を受ける。
一人暮らしでも、住宅には多くの役割があります。
逆に大きな住宅が必要とは限りません。
大切なのは床面積ではなく、
一つの空間を複数の使い方に変えられること
です。
ダイニングテーブルを仕事にも使う。
壁面家具に仕事道具を収納する。
普段はリビングとして使い、来客時だけ建具で仕切る。
小さな住宅ほど、家具と建築を一緒に考える意味が大きくなります。
▽家の中で仕事をすることが普通になった
働き方も変わっています。
国土交通省が2026年3月に公表した令和7年度テレワーク人口実態調査では、雇用型就業者のうちテレワーク経験者の割合は全国で25.2％。
直近1年間に実際にテレワークを行った割合は**16.8％**でした。
コロナ禍後に低下していたテレワーク実施率は、令和7年度調査で増加へ転じています。
つまり、在宅勤務は一時的な非常措置ではなく、住宅の中に定着した生活行為の一つになっています。
ただし、
「書斎を一室つくれば解決」
とも限りません。
オンライン会議が多い人。
一人で集中したい人。
子どもの様子を見ながら仕事をしたい人。
夫婦二人とも在宅勤務する人。
仕事の内容によって必要な環境は異なります。
音。
背景。
照明。
収納。
通信環境。
家族との距離。
これらを考えます。
完全な個室ではなく、
リビング横の小さな仕事場所。
廊下の一部。
寝室の一角。
家具で囲ったスペース。
でも成立する場合があります。
重要なのは「書斎という部屋」ではなく、
仕事という行為が住宅のどこで成立するか
です。
▽家事をする人を一人に決めない
従来の住宅では、キッチンや洗濯などの家事動線を、
「主に家事をする一人」
を前提として計画していることがあります。
しかし現在は、
夫婦。
子ども。
高齢の親。
家族全員。
が家事に参加することもあります。
キッチンも、一人が効率よく作業できればよいとは限りません。
二人が同時に料理できるか。
子どもが手伝えるか。
椅子に座って作業できるか。
食器を家族が自分で戻せるか。
という視点があります。
例えば収納位置を一人の身長だけに合わせてしまうと、ほかの家族には使いにくくなります。
家事を誰か一人の役割として住宅へ固定しない。
これも多様性を考える設計です。
▽子どもは「子どものまま」ではない
子ども部屋を計画する時に忘れやすいのは、
子どもは成長する
という、ごく当たり前のことです。
幼い時には、
家族の近くで遊ぶ。
リビングで勉強する。
親の目が届く。
ことが重要かもしれません。
成長すれば、
一人で勉強する。
友人と話す。
オンライン授業を受ける。
睡眠時間が家族と違う。
といった生活へ変わります。
そして、いずれ独立する可能性があります。
そのため、
最初から完全な個室として固定する。
という方法だけでなく、
最初は一室。
必要になったら二室へ分割。
独立後は再び一室。
という考え方もあります。
窓。
扉。
照明。
コンセント。
空調。
を、将来二室へ分ける可能性まで考えて配置しておけば、大規模な工事をせず対応しやすくなります。
▽親との同居も「二世帯住宅」だけではない
親との同居というと、
玄関を二つ。
キッチンを二つ。
浴室も二つ。
という完全分離型二世帯住宅を想像するかもしれません。
しかし、必要な距離は家族によって異なります。
食事は一緒。
生活時間は別。
水回りだけ共用。
寝室だけ離す。
という暮らし方もあります。
重要なのは、
二世帯という商品分類から考えることではありません。
どこまで一緒に暮らし、
どこから別に暮らしたいのか。
という距離感です。
同じ家に暮らしていても、
音。
生活時間。
来客。
入浴。
冷暖房。
への考え方は異なります。
共有する場所と、個人の場所を明確にすることが必要です。
▽介護を「将来専用の家」にしすぎない
高齢期や介護を考えた住宅では、
段差をなくす。
手すりを付ける。
廊下を広くする。
といったバリアフリー工事が思い浮かびます。
もちろん重要です。
しかし、若いうちから住宅全体を介護施設のようにつくる必要はありません。
将来必要になった時に対応できるよう、
手すり用の下地を入れておく。
開き戸を引戸へ変更できるようにする。
一階の部屋を寝室にできるようにする。
トイレ周辺に余裕を持たせる。
という方法があります。
つまり、
今すぐ必要なバリアフリー
と、
将来対応できる準備
を分けて考えます。
▽身体に合わせるという考え方
「バリアフリー住宅」という言葉から、
段差なし。
手すり。
車椅子。
という共通仕様を想像しがちです。
しかし、身体の状態は一人ひとり違います。
同じ車椅子使用者でも、
手動車椅子。
電動車椅子。
自分で移乗できる人。
介助が必要な人。
では必要な空間が異なります。
国土交通省は2024年6月に「障害者の居住にも対応した住宅の設計ハンドブック」を策定しました。
このハンドブックでは、車椅子使用者などへのヒアリングや実証実験を行い、
段差通路出入口トイレ浴室洗面
などについて具体的な設計上の配慮を整理しています。
重要なのは、そこで示されている
アジャスタブル・アダプタブル
という考え方です。
最初からすべてを特定の身体条件へ固定するのではなく、
調整できる。
後から変更できる。
という住宅です。
これは障害のある人だけではなく、長く住み続けるすべての住宅に参考になります。
▽車椅子だけがバリアフリーではない
身体への配慮というと、車椅子寸法だけに話が偏りがちです。
しかし、
視覚。
聴覚。
身体の動き。
認知。
感覚。
によって必要な環境は異なります。
例えば視覚に配慮するなら、
床や壁の色の差。
段差の見え方。
照明のまぶしさ。
スイッチの位置。
が重要になる場合があります。
聴覚への配慮なら、
インターホン。
火災警報。
来客。
家族からの呼びかけ。
などを、音以外でも確認できる方法が役立つ場合があります。
2026年版障害者白書でも、住宅のバリアフリー化に加えて情報アクセシビリティ、防災、安全・安心を含む生活環境整備が施策として位置付けられています。
「障害者向け住宅」という一つの答えがあるわけではありません。
必要なのは、
誰が、何に困っているのかを具体的に聞くこと
です。
▽本人だけでなく、介助する人の動きも見る
介助が必要な住宅では、
本人が移動できるか
だけでは足りません。
介助する人が横に立てるか。
車椅子を回転できるか。
着替えを手伝えるか。
入浴を介助できるか。
福祉用具を置けるか。
といった動作が加わります。
例えばトイレが広くても、
便器の左右に必要なスペースがなければ介助しにくいことがあります。
浴室も、
本人の身体寸法だけではなく、
介助者。
シャワーチェア。
車椅子。
との位置関係が重要になります。
図面上の面積だけではなく、
人がどのように動くかを確認する
ことが必要です。
▽オーダー家具だからできること
身体条件に合わせる場合、オーダー家具が役立つことがあります。
例えば、
座った状態で使える洗面台。
車椅子で近づけるカウンター。
手の届く高さへ配置した収納。
身体を支えながら使える玄関収納。
ベッド周辺と一体化した収納。
です。
既製品を否定する必要はありません。
既製品で対応できる部分は既製品を使う。
身体や住宅の寸法に合わない部分だけを造作する。
その組み合わせが現実的です。
特に住宅リノベーションでは、
柱。
梁。
配管。
既存開口。
などの制約があります。
既存建物と身体の両方へ合わせられることが、オーダー家具の大きな利点です。
▽「広いこと」が使いやすいとは限らない
バリアフリー住宅では、
広ければよい
と思いがちです。
しかし、身体を支える必要がある人にとって、
遠すぎる手すり。
遠すぎるカウンター。
広すぎるトイレ。
が使いにくい場合もあります。
反対に、車椅子の転回や介助には一定のスペースが必要です。
必要なのは、
大きいか小さいか
ではなく、
身体の動きに合った距離であること
です。
一般的な寸法だけを当てはめるのではなく、実際の生活動作を確認します。
▽家族の中でも「ちょうどよい距離」は違う
家族だから、いつでも一緒に過ごしたい。
とは限りません。
一人でいたい人。
テレビを見たい人。
音楽を聴きたい人。
静かに読みたい人。
仕事をしたい人。
家族の中にも、それぞれ違う時間があります。
そのため、これからの住宅では、
大きな一つのLDK
だけではなく、
小さな居場所を複数つくる
考え方も重要です。
窓際のベンチ。
小さな書斎。
畳スペース。
ダイニング脇のカウンター。
階段下。
完全な個室でなくても構いません。
家族とつながりながら、
少し離れられる。
その距離が暮らしやすさにつながる場合があります。
▽プライバシーは家族にも必要
二世帯住宅。
介護。
在宅勤務。
大人になった子どもとの同居。
こうした住まいでは、家族同士のプライバシーも重要です。
視線。
音。
来客。
電話。
入浴。
就寝時間。
家族だから気にならないだろう、とは限りません。
むしろ毎日一緒だからこそ、
見えない。
聞こえない。
一人になれる。
という場所が必要になります。
開放性だけを価値とするのではなく、
閉じられることも住宅性能の一つ
と考えます。
▽暮らしの変化へ「壁」で対応しすぎない
家族構成が変わるたびに、
壁をつくる。
壁を壊す。
では大掛かりです。
そこで、
引戸。
可動間仕切り。
家具。
カーテン。
可動棚。
などで空間を変える方法があります。
例えば広い子ども部屋の中央へ収納家具を置き、二つの空間として使う。
親との同居期間だけ一室を緩やかに仕切る。
在宅勤務時だけ建具を閉める。
といった使い方です。
すべてを可動式にする必要はありません。
構造や水回りなど動かしにくい部分は固定し、
生活に合わせて変えたい部分だけ可変にする。
この区別が重要です。
▽水回りは将来変更しにくい
間取りの中でも、
キッチン。
浴室。
トイレ。
洗面。
は、配管があるため簡単には動かせません。
そのため将来の変化を考えるなら、
水回りこそ早い段階で検討します。
例えば、
寝室からトイレまで遠すぎないか。
将来一階だけで生活できるか。
洗面所に椅子を置けるか。
介助者が入る可能性があるか。
ということです。
家具なら後から動かせます。
壁も場合によっては変更できます。
しかし給排水管を大きく移動するには、それなりの工事が必要です。
変えにくいものほど先に考える。
リノベーションでは重要な原則です。
▽多様性への対応は「特別仕様」ではない
多様性に配慮した住宅というと、
特別な人のためにつくる特殊な住宅
のように感じるかもしれません。
しかし、
段差が少ない。
扉が開けやすい。
照明が分かりやすい。
家具を固定できる。
収納に手が届く。
用途を変更できる。
という住宅は、多くの人にとって使いやすいものです。
国土交通省の障害者住宅設計ハンドブックも、障害のある人が地域で自立して暮らせる住宅を目指しながら、生活全体の配置や将来調整できる設計の考え方を示しています。
特別な人へ特別な設備を追加する。
という発想から、
最初からできるだけ多くの人が使え、必要になったら調整できる住宅
へ考え方を変えることができます。
▽住まいだけでは解決できないこともある
一方、住宅をリノベーションすれば、すべての生活課題が解決するわけではありません。
介護サービス。
訪問医療。
交通。
買い物。
地域コミュニティ。
居住支援。
など、住宅以外の環境も暮らしに影響します。
国の住宅セーフティネット制度でも、障害のある人や高齢者など住宅確保に配慮が必要な人への支援について、住宅供給だけではなく、安否確認や見守り、福祉サービスへの接続など、住宅施策と福祉施策の連携が進められています。
つまり、
家だけを見るのではなく、
その人が地域でどう暮らすのか
まで考える必要があります。
▽これからの住宅は「完成形」をつくらない
昔の住宅は、
完成した時が理想の状態
という考え方が強かったのかもしれません。
しかし人生100年と言われる時代に、
30歳の時。
50歳の時。
70歳の時。
90歳の時。
で、同じ間取りが最適とは考えにくいでしょう。
国の2026年住生活基本計画も、人生の時々のライフスタイルに適した住宅への住替えやリフォームが、安心した住生活へつながるという方向を示しています。
だから住宅にも、
余白
が必要です。
壁を追加できる。
家具を変えられる。
用途を変更できる。
手すりを付けられる。
設備を交換できる。
そうした余地です。
完成した家ではなく、変わり続けられる家。
これからのリノベーションでは、その考え方が重要になると思います。
▽多様な暮らしに対応する七つの視点
リノベーションを考える時には、次の七つを確認します。
1．誰が暮らすのか
現在だけでなく、将来の家族構成も考える。
2．何をするのか
部屋の名称ではなく、生活行為から考える。
3．一緒に過ごす場所と離れる場所
家族の距離を設計する。
4．身体の状態
身長や年齢だけでなく、実際の動作を見る。
5．働き方
仕事が住宅へ入る可能性を考える。
6．変化できるか
壁、家具、設備を将来変更できるようにする。
7．地域との関係
介護、医療、交通、見守りなど、住宅外の環境も見る。
この七つは特定の家族だけに必要なものではありません。
どの住宅にも起こり得る変化です。
▽まとめ
これからの住宅を、
夫婦。
子ども二人。
3LDK。
という一つの家族像だけで考えることは難しくなっています。
2025年時点で単独世帯は全世帯の40.1％。
2050年には**44.3％**へ増えると推計されています。
テレワーク経験者も雇用型就業者の**25.2％**に達しています。
家族構成。
働き方。
年齢。
身体。
生活時間。
住まい方は、すでに多様です。
そして、同じ人でも人生の中で変わります。
だからリノベーションでは、
誰にでも同じ間取りを当てはめるのではなく、
今、誰が暮らしているのか。
どう動くのか。
何に困っているのか。
10年後、20年後に何が変わる可能性があるのか。
を考えます。
段差をなくすことだけがバリアフリーではありません。
大きなLDKをつくることだけが家族のための間取りでもありません。
子ども部屋をつくることだけが子育て住宅でもありません。
書斎をつくることだけが在宅勤務への対応でもありません。
必要なのは、
暮らす人を「標準」に合わせるのではなく、住まいを暮らす人へ合わせること。
そして、将来暮らす人が変わった時には、住宅も変えられることです。
多様性を考えるリノベーションとは、特殊な住宅をつくることではありません。
人の違いと変化を、最初から住宅の条件として受け入れること。
その余白をつくることなのだと思います。
次回は、
「気候・風土・街並みから考える地域性のあるリノベーション」
をテーマに、
全国どこでも同じ住宅をつくるのではなく、湘南の海、山間部、都市部、寒冷地など、土地の気候や文化と住まいの関係について考えます。
参考資料
国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計（全国推計）令和6（2024）年推計」
公表：2024年4月12日、報告書：2025年4月1日
参照日：2026年8月24日。
国土交通省「住生活基本計画（全国計画）」
閣議決定：2026年3月27日
参照日：2026年8月24日。
国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査結果」
公表：2026年3月24日
参照日：2026年8月24日。
国土交通省「地域で自立して居住することを目指して－障害者の居住にも対応した住宅の設計ハンドブック－」
策定：2024年6月
参照日：2026年8月24日。
内閣府「令和8年版 障害者白書」
公表：2026年6月
参照日：2026年8月24日。
国土交通省「住宅セーフティネット制度」
参照日：2026年8月24日。
最後までお読みいただき、ありがとうございます。
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